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ワーク・ライフの傾向と対策　vol.102

働き方のニューノーマルを考える

新型コロナウイルスの感染拡大によって、これまで進まなかった「働き方改革」が、なかば強制的にではありますが、進行しています。
拙コラムをお読みの方の中にも、コロナ禍でリモートワークを体験したことで、これまでの働き方を見直し、新しい働き方について考える契機になった、という方がいらっしゃると思います。

「ニューノーマル」と言われる新しい時代が始まろうとしています。
企業は、従業員の安全性を確保しつつ、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方により、生産性の向上を追求していく時代になります。
働き方のニューノーマルはどのように進むか、考察していきたいと思います。


【オフィスはどう変わる？】

新型コロナの流行を受けて、「密」だったフロアプランを見直すなど、オフィスの改装を進める企業が増えています。
オフィス環境は、換気や衛生管理に配慮しつつ、従業員同士が適正な距離が確保できるか、WEB会議などのオンラインコミュニケーションが円滑に実施できるか、といった点が重視されます。不特定多数の出入り制限や時間制限など、オフィスのルールづくりも必須になるでしょう。

コロナ以前は多くの企業がオフィス改革の一環としてオープンオフィス化を進めていました。社員の席を固定しない「フリーアドレス制」を導入する企業も増えていました。
が、新型コロナで逆風を受けています。
オープンオフィスの考え方を拡大し、サテライトオフィスやサブオフィスなど、より自由度の高い「場」を整備する企業が増加すると考えられます。


【勤務形態はどう変わる？】

新型コロナで、世界的にリモートワークの導入が加速しました。「やればできるじゃないか」と多くの人が感じたことでしょう。

緊急事態宣言が解除され、再び出社スタイルに戻った人、リモートワークが標準になった人、出社と在宅勤務がミックスされた人など、さまざまだと思いますが、大きな流れとしてリモートワークが働き方の新常識になるのは間違いありません。

一方で、業界・社風によって、生産性が上がらない、労働時間が長くなる、コミュニケーションが浅くなる、システム環境が未熟、といった課題も見えてきています。企業はシステム環境を整備し、従来の業務プロセスを見直し、明確なガイドラインとルールを設けていくことになります。


急速な変化に不安を抱いている人も少なくないと思います。一方で、在宅勤務により通勤時間から解放された、出張制限で家族と過ごす時間が増えた、会議規模の縮小で不要な会議が削減された…などメリットも実感されているのではないでしょうか。

転職に際しては、働き方のニューノーマルへの対応も、企業選びの視点のひとつとなります。
逆に、企業側からすれば、新しい働き方に柔軟に対応できるスキルを持っているかどうかが、人材評価の観点のひとつとなるでしょう。

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